ヨーロッパは、なぜ電気自動車の普及が加速！？

ヨーロッパ諸国はガソリンエンジンやディーゼルエンジンの排気ガスに含まれる温室効果ガスの削減を目指しています。

そのため、ヨーロッパの自動車メーカーは、厳しい排気ガス規制以外にも政治、経済面など色々な要望を達成するために、エンジンを搭載する車から脱却し、EVいわゆる電気自動車（BEV・PHEV）を普及させようとしています。

この記事ではヨーロッパのEV事情を紹介します。

ヨーロッパ主要国の電気自動車の保有台数について

ヨーロッパ主要国における電気自動車の保有台数について、表にまとめて紹介します。

電気自動車（BEV・PHEV）の保有台数および乗用車の内電気自動車の割合が多いのが、ノルウェーとなっています。

電気自動車（BEV・PHEV）の保有台数は、ノルウェーに続き、フランス、オランダ、英国、ドイツ、スウェーデンとなっています。

乗用車の内、電気自動車（BEV・PHEV）の割合はノルウェーに続き、オランダ、スウェーデン、フランス、英国、ドイツ。

ちなみに、日本は、紹介したヨーロッパ諸国より電気自動車（BEV・PHEV）の保有台数は多い一方、乗用車の内、電気自動車の割合は下位に位置します。

紹介したように、環境問題を重視するヨーロッパ諸国であっても、乗用車の内、電気自動車（BEV・PHEV）の割合は数パーセントにとどまっている現状があります。

ヨーロッパ主要国における電気自動車の保有台数(2017年)

電気自動車の普及に対するヨーロッパ諸国の後押しについて

ヨーロッパ諸国が保有する電気自動車の台数は、まだまだ少ない印象ですが、各国は電気自動車の普及を加速するために、税金や利便性の面で後押しているので、紹介します。

ノルウェーは、2025年以降は、BEVとPHEVのみ販売を許可する方針を示しています。

電気自動車を普及させるための主な取り組みとして、電気自動車を購入する際に、輸入税を免除したり、付加価値税をある程度免除したりしています。

また、道路税（年税）を軽減したり、法人自動車税を軽減したりしています。

更に、リース料への付加価値税を軽減しています。

有料道路の通行料やフェリーの料金を免除している上、バスレーンを走行できる優遇措置が実施されています。

紹介したように、ノルウェーは電気自動車の先進国だけあって、電気自動車の普及への後押しが積極的に行われています。

フランスは、2040年までに、ガソリン車やディーゼル車といった化石燃料車の販売を禁止する方針を示しています。

電気自動車を普及させるための主な取り組みとして、電気自動車を購入する際に補助金がある上、ディーゼル車(車齢10年以上)から電気自動車に代替する際の追加補助金を設定しています。

更に、電気自動車は道路税、法人自動車税を免除しています。

オランダは2025年までに、ガソリン車やディーゼル車など全ての化石燃料車の販売を禁止する方針を示しています。

電気自動車を普及させる主な取り組みについては、電気自動車は登録税や道路税を免除し、電気自動車およびインフラ投資に対して、所得税などを控除しています。

ドイツは、2020年までに、100万台の電気自動車の普及を目指し、電気自動車などの開発のために15億ユーロを投資しています。

電気自動車を普及させる主な取り組みについては、購入補助金を設定したり、自動車保有税を10年間免除したりしています。

更に、電気自動車の無料駐車場、専用駐車スペースを設置したり、バスレーンを使用できたりします。

紹介したように、優遇措置を手厚くしている国が電気自動車の台数も多いようです。

ヨーロッパの自動車メーカーの動き

電気自動車を普及させるために、ヨーロッパの自動車メーカーの動きも活発になっています。

フォルクスワーゲンは、2025年までに、電気自動車(80機種)、2030年までには、フォルクスワーゲンのグループ内で、電気自動車(300機種)を市場に投入するといわれています。

フォルクスワーゲンが、展開する予定の次世代EV・「ID.」シリーズは、東京モーターショー2017でもブースを設けるなど、ブランドのPRに注力しています。

これからの予定としては、第1弾はコンパクトEV「ID.」、第2弾はEV SUV「ID. CROZZ2」、第3弾はEVワーゲンバス「ID.BUZZ」、第4弾はEV高級サルーン「ID. VIZZION」となっています。

コンパクトEV「ID.」とEV SUV「ID. CROZZ2」は2020年、EVワーゲンバス「ID.BUZZ」は2022年に発売する予定。

一方、ダイムラーは2020年末までに、メルセデスベンツ(全車種)に電気自動車を設定する予定。

メルセデスベンツは2018年、EV「EQC」（Mercedes-Benz EQC）を、スウェーデン・ストックホルムで発表しました。

EQはメルセデスベンツのサブブランドとなっており、EQブランドのEVがSUV・EQCになって市場に投入されることになります。

EQCには、新開発された電動パワートレインが採用されており、2つのモーターによって4WDとなります。

2つのモーターを合わせて、最大出力は402hp、最大トルクは76.5kgmを発揮。

リチウムイオンバッテリーの蓄電容量は80kWh。重量は650kgとなっており、車両のセンターにレイアウトされています。

1回の充電での航続距離は、450km以上とされています。

全長は4761mm、全幅は1884mm、全高は1624mm、ホイールベースは2873mmのボディサイズ。

一方、ボルボは2019年以降に市場投入する全ての車種を、BEVもしくはPHEVにする予定です。

更に、2019年～2021年の間に、電気自動車(5種)を市場に投入する予定。

GM傘下のオペルは、2030年までにエンジンから脱却するそうです。

BMWは、2025年までに、25機種の電気自動車を市場に投入する予定。

電気自動車とは無縁と思われるポルシェでさえ、2015年のフランクフルトのモーターショーで電気自動車のミッションEを発表しており、もうすぐ市場に投入される予定です。

更に、2023年までに生産台数の50％を電気自動車にする予定。

ミッションEは、たった15分程度の時間で80％充電することができ、航続距離は500km以上といわれています。

まとめ

ヨーロッパのEV事情を紹介しました。

ヨーロッパ諸国は温室効果ガスの削減を目指しているため、電気自動車（BEV・PHEV）の普及が加速しています。

ただ、BEVについては、航続距離が短い機種が多く、充電時間も長いといったデメリットがあるため、技術的な進歩が必要だったり、充電スタンドを増やしたりすることが必要です。

このため、BEVを普及させるためには、優遇措置を手厚くすることが必要だと考えられます。

日本の自動車メーカーも電気自動車の開発を推進し、ヨーロッパでのシェア拡大を狙っていると考えられています。