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電気自動車の歴史は思ったよりも長く、すでに1835年に鉄道線路の上を走る電気機関車が存在していました。また、石油ショック依存・排気ガスによる環境破壊など背景から各メーカーは、電気自動車の開発を進めてきました。

現在では一般道路でも珍しくなくなりつつある電気自動車ですが、自動車メーカーはこれからの電気自動車開発に関する競争、未来をどう考えているのでしょうか。

ハイブリッドカー・電気自動車の普及増加

2018年からカリフォルニア州政府が自動車メーカーに乗用車の電動化の販売を年々高めるように義務化しました。

また、英国とフランスは2040年にディーゼル車を販売禁止すると発表しました。この世界の流れから、いずれ日本もディーゼル車廃止、ハイブリッドカー・電気自動車の普及率増加が十分考えられます。

2015年に米国でフォルクスワーゲンの排ガス規制の不正事件を機会に、自動車メーカーはディーゼル車の見切りをつけつつあります。見切りをつける方向になったのは、EUが2030年にCO2の削減37.5%、2050年までにCO2排出の80%の低減を目指しているという考えもあるのでしょう。

2010年ごろからEV(電気自動車)とPHV(プラグインハイブリッド自動車)の普及を増加させて地球温暖化の抑制を目指しているパリ協定は、2030年までにEVとPHVの普及を1億台に伸ばしたいと考えています。

国は違えど、地球の環境を悪化させたくない、資源を守りたいという背景から電気自動車の普及が増加していることがわかります。

電気自動車開発を進めていくに当たっての課題は、搭載されるバッテリーの性能の向上と、低コスト化できるかにかかっています。現段階ではこの課題がクリアできそうなのは、2030年以降と予想されています。

この2点の課題がクリアされれば、普及率は2030年よりも早く格段にアップすると考えられます。搭載されるバッテリーは2008年と2015年と比較すると、性能は5倍にアップし、コストは1/4に下がっています。

国内で電気自動車の代表と言えば、日産の「リーフ」です。そのリーフで比較すると、2010年では航続距離は200km、2017年では400kmに伸びています。

コストは、最低価格300万円以上からとして国の補助金が40万円+12万円の減税で少しコストダウンしたとしても、未だ高めです。コストについては、まだ課題が残っているようです。

モーターショーやフェスでの日本・世界のEV開発現状は?

2017年東京モーターショーでの電気自動車開発競争の現状はどうなっているかというと、世界に比べてまだまだEV化が遅れています。世界でEVに力を入れているのは、ドイツ勢力です。その中でも、BMWとメルセデス・ベンツでではないでしょうか。

BMWは、すでに2010年代に「BMW i」というEVブランドを立ち上げています。その後も、[i3」「i3 レンジエクステンダー」の開発が進み、市販化が進んでいます。

代わって、メルセデス・ベンツは永遠のライバルBMWに差をつけるために、「EQ」というEVに特化した新ブランドを立ち上げました。「EQA」は、わずか10分充電で100kmの走行ができたり、航続距離が400kmが可能なEVを作りました。

2020年までに、この技術を「EQA」ブランドの10車種に投入し市販化を目指しています。充電10分で走行できるEVの市販化を目指しているところが、力の入れ具合が感じられます。

また、モーターショーでアウディは自動運転レベル4機能付きSUVタイプのEVコンセプトモデル「Audi Elaine concept」を発表しました。航続距離は500kmを超えます。アウディは2019年にSUV、2020年にクーペタイプを市販化する予定にしています。アウディ発EVシリーズ「e-tron」の車種拡大も同時に進めていく様子です。

忘れてはいけない電気自動車を専門としたテスラは、BEV(バッテリー式電動輸送機器)専門の自動車会社です。2008年にスポーツカータイプのEVを販売し始め、そこからセダンタイプ、クロスオーバータイプ、コンパクトSUVを販売しています。

大型セミトレーラー、バスの発表もしています。テスラは今後、電気自動車・バッテリー・再生可能エネルギーの生産・貯蓄の組み合わせができる未来をめざしています。EV専門ならではの課題レベルの高さが目指す未来から読み取れます。やはり、テスラにはどの自動車会社も勝てないのでしょうか。

では、国産メーカーは海外に比べてどうでしょうか。2000年からEV開発に力を入れてきた日産から現在市販化されている車種は「リーフ」が市販化されているEVです。

2017年のモーターショーで公開された「Nissan IMx」は、自動運転レベル5を実現するSUVのEVコンセプトモデルでした。これはまだ、市販化されるという発表はありません。

今年モーターショーは開催されなかった代わりに、2018年の東京モーターフェスで試乗会が行われました。そこで試乗できたのが「日産ニューモビリティーコンセプト」で、航続距離100km、最高速度80km/hで走り、さらに超小型EVなので小回りも利きます。

このフェスでトヨタも超小型EV「i-RORD」の試乗会が行われました。その以前よりトヨタグループのトヨタ車体からはすでにEV「コムス」が販売されています。

セブンイレブンの宅配車で見かけたことのある人も多いのではないでしょうか。2018年8月の段階で7,000台販売されています。施設での普及が家庭用コンセントから充電もできるので、日本では、道路事情もあり、超小型EVの開発に力をいれているように見えます。

 

ただ、この超小型EVは基本一人乗りなのが特徴です。施設で活躍するEVとしてはとても利便性が高く感じられます。しかし、高速道路が不可だったり、家族で出かけたり、送り迎えをしたりという家庭生活のなかに溶け込むEVとしてはこれから需要があるかは疑問なところです。

また、囲いのあるバイクのような形をしているため、車のような安全性までは期待できず「安全性」の課題もあります。2011年の東京モーターショーで3人乗りの超小型EVが発表されたこともあるので、来年の東京モーターショーではこの超小型EVの進化系が披露されるかもしれませんね。

EV車に珍しい軽自動車「i-Mive」を開発した事で有名な三菱はどうでしょうか。2017年東京モーターショーでは、三菱の強みのあるSUV「OUTLANDER PHEV」を発表した後、2018年8月に発売しました。完全EVではないものの、ガソリン給油も充電もできるため、

今の日本充電・給油現状にあったPHEVです。街中・高速道路・4WDならではのオフロードまで対応できる性能を持っています。これからのEVはSUVのようなオフロードでも走れる車が需要としてもっと上がってくるのかもしれません。

まとめ

EUが2030年にCO2の削減37.5%、2050年にCO2排出の80%の低減を提示されましたが、このままではハイブリッカーだけの普及では達成できません。なので、これからのEVが急激に普及していくきっかけかもしれません。

EV普及は環境保護・燃料の枯渇の両方を解決していくには必須な課題です。メーカー同士の競争も確かに必要ですが、根本的に地球の環境保護をしていかないとメーカーの存続にもかかわってくるため、どのメーカーも力を入れざる負えない状況にあるのではないでしょうか。

EV開発競争の未来は今よりもっと激化とともに普及していき、ともに環境もクリーンになっていく事を自動車メーカーも消費者も願っていることでしょう。

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